第2次世界大戦中、世界中で5000万人から8000万人ともいわれる人たちが戦争で命を失った。軍属ではない生活者の犠牲者は、その半数を超えた。さらに重要なことに、ただ食べものがなくて飢えたり病気になったりして命を落とした人びとは、兵士と銃後の市民を足し合わせると、なんと2000万人もいたという（リジー・コリンガム『戦争と飢餓』河出書房新社、2012年）。日本の場合、1937年の段階で国民1日1人当たりの熱量が2115キロカロリーであるのに対し、45年は1793キロカロリー、46年には1449キロカロリーまで下がった（吉田裕『続・日本軍兵士―帝国陸海軍の現実』中公新書、2025年）。

他方、第2次大戦中の米軍兵士の1日1人当たりの摂取量は4300キロカロリー、非常食である個人戦闘食糧（Cレーション）には肉と豆の煮込みのほかに、チーズ、クラッカー、デザートやタバコがセットであった（コリンガム、前掲書）。米軍兵士と日本軍兵士の体格の違いを考慮にいれても、食べものではもうこの戦争の決着はついていた。

日本の同盟国ナチス・ドイツは日本とは少し異なる。第1次大戦時にイギリスの海上封鎖もあって餓死者が76万人を超えたという悲劇を繰り返さないために、食料価格統制や農民保護政策を断行した。飢餓の反省のうえで国づくりをしてきたのである。だが結局、戦争遂行のために必要な食料は確保できず、ソ連の捕虜300万人を飢えさせる「飢餓計画」を実行し、余った食料を軍隊と本国に送って飢餓を免れようとしたのだった。私はこのような食の集中によって特定の集団を殺害したり威嚇したりする権力のあり方を「食権力」と呼んでいる（拙著『食権力の現代史』人文書院、2025年）。日本も同様に食権力を発動した。植民地化した朝鮮半島や台湾島からジャポニカ米を移入することで米の需要を賄ったが、朝鮮農村では植民地期以前から深刻化していた飢えは消えることなく、農民たちは満洲からの雑穀に頼って空腹をしのいだ。

報道写真展「食の戦後史」の写真に写る登場人物たちは、地球規模でみるならば、5000万人から8000万人の死者たちの列に加わることを免れた人たちである。2000万人の餓死者が、ついに力尽きるまでの長い時間、のどから手が出るほどほしかった食べものを、都市生活者であれば闇市で米や卵を高い値段で購入したり、国会議事堂や昭和通りの中央分離帯で収穫した芋や麦を食べたり、農村生活者であれば自分の土地で育てたりして生き残った人たちだけである。別ルートで食べものを仕入れられた軍隊内の将校や銃後の特権者をのぞいて、世界中を襲った飢餓という人災に犠牲にならずにすんだ、あるいは、犠牲になった人を看取ったかもしれない被写体たちの多くにとって、生き残れたかどうかかは、単純に運の問題だったといっても過言ではない。

私たちもまた飢餓を免れた人たちの子孫である。「イヤだ!!餓死は」という、世田谷で開催された「米よこせ区民大会」に掲げられた言葉や、この写真展では展示されていないが1946年5月の皇居前の食糧メーデーでの「朕はタラフク食ってるぞ。ナンジ人民飢えて死ね」というような「不敬」と非難された言葉が、非特権者のデモンストレーションであらわれる史的背景として、以上のようなことを考えておくことは欠かせないと思われる。

時代の矛盾に肉薄した写真を展示するこの報道写真展は、程度の差こそあれ、こうして飢えもだえ、死に至った家族や隣人や戦友をとむらい、飢えをくぐりぬけた人たちが、膨大な死者たちのしかばねのうえに作り上げた「飽食の国」の物語である。では、「脱脂粉乳」から「10万円のハンバーガー」まで、「イナゴ」から「培養肉」まで、あるいはまた「闇市」から「コンビニ食の大量廃棄」まで、このめまいを催すような「物語」がたどってきた変化は、いったい何を意味しているだろうか。

第一に、ペコペコだった日本列島の胃袋が地球規模の巨大なフードマーケットへと徐々に接続され満たされていく過程である。子どもたちが笑顔で飲んでいる脱脂粉乳はもちろん日本産ではない。米国から援助として送られてきたもので、乳脂肪を抜いて、乾燥させて長時間の運搬に耐えるようにした粉を、給食用に用いた（拙著『給食の歴史』岩波新書）。そして、米国、カナダ、オーストラリアなどから、巨大穀物商社を通じて船舶で輸入され、ラーメンのめんやハンバーガーのバンズに使われる安価な小麦もまた、日本に援助されたあと、今度は日本が購入することになる。ガットでは牛肉とオレンジの自由化が進み、TPPの交渉でも貿易自由化が進む中で、米と牛肉や豚肉だけは聖域として守った。しかし、「令和の米騒動」以降、ふたたび米国産の安価な米の販路として日本が注目されていることは報道のとおりである。

第二に、食品生産の行き過ぎた合理化と大規模化がもたらす害悪の露呈である。「狂牛病」と呼ばれた牛海綿状脳症（BSE）が流行した原因は、乳量を上昇させるために牛や羊の肉骨粉を牛に食べさせていたことだった。2016年に22万羽の鶏の「殺処分」をもたらした高病原性鳥インフルエンザも、渡り鳥によるウイルスの国境をまたいだ持ち込みというよりも、ウイルスが感染しやすい密な飼育環境が問題だという指摘もある（ポール・ロバーツ『食の終焉』ダイヤモンド社、2008年）。さらに、雪印グループの度重なる不祥事は、かつては田中正造の弟子の一人として足尾銅山鉱毒事件に被害者のために奔走した黒澤酉蔵が北海道で作り上げた協同組合（つまり世界資本主義に対抗できる小規模経営者たちの団結組織）から始まったという原点を忘れるかのようなものだったが、それだけいっそう、大規模生産、大規模販売、大規模廃棄、そして製造・流通・小売の一局集中という世界近現代史が作り上げたフードシステムの問題点を浮き上がらせるものだった。培養肉は、牛を屠殺しないでその肉を食べられる技術だが、牛から排出されるメタンを抑えるものとして莫大な投資が進んでいる。しかし、培養液の製造や施設の建設などに着手できる企業は限られているし、死を経過していない食べものは果たして食べものなのかという人類史を揺るがす問いは、依然として棚上げされたままだ。

第三に、政府は、食に関しては、国民の健康よりも国家の経済成長を優先させた、ということである。1万3000人以上の乳児が食中毒になり、約130人が亡くなった戦後最大の食品公害事件である森永ヒ素ミルク事件は、政府が森永乳業の立場に立って幕引きをはかろうとしたことが、結果的に、多くの乳児たちとその家族の尊厳を奪うことになった。1955年の発生から森永乳業が事件の責任を認めるにいたった1973年までゆうに18年の歳月が経過していた。水俣病事件もまた、不知火海沿岸に住む漁民の豊かな食生活に有機水銀が濃縮されて蓄積し、胎盤を通って胎児にも入り込んだものだったが、これも患者よりも経済成長の牽引役だったチッソに寄り添った日本政府が、その拡大に加担した。最高裁が国家の責任を認めたのは2003年である。1968年に起こったカネミ油症事件も含めて、少なからぬ被害者がまだ救済されていないという事実は依然として重い。

以上のような食と過剰な商品化がもたらす危険性、20世紀初頭にすでに、米国で痛烈に批判され共有されたことだった。1906年、アプトン・シンクレアの小説『ジャングル』（松柏社、2009年）は、移民労働者を奴隷状態に働かせたり、巨大食肉工場でソーセージの中身を増やすために粉末じゃがいもを添加したり、ネズミもネズミの駆除剤もソーセージに混入されていたりしたことを暴露し、社会を激震させた。これを読んで調査を命令した当時の大領セオドア・ルーズベルトは食品検査の法制化に着手したのだったが、いまではこの事件はすっかり人びとの記憶から消されている。すでに100年以上も前に人びとを震撼させたはずの、食品偽装、毒混入、人命軽視という食の過剰な集中と商品化がもたらす根源的症状は、いまにいたるまで十分な治療が施されたことがない。

この写真展に訪問した人の多くが、私も含めて、食べものを大量に捨てて燃やせる特権的な社会で暮らしている。しかし、これは地域的にも時代的にも例外でしかない。労働者の権利の「規制緩和」を許した末に立ち現れた年越し派遣村に救われた人びとや、現在の7億を超える世界中の飢える人びとを、むしろ歴史の本流に位置づけられなければ、仮に半世紀後に同様な趣旨の報道写真展が開かれたとしても、置き去りにされた死者たちの影はいつまでたっても、どんなに子どもたちの笑顔にあふれた写真であったとしても残り続けるだろう。